先日朝方、地震の揺れで目が覚めた。寝ているところを起こされたせいか、揺れがとても大きいように感じられ、恐怖を覚えた。
日本では大規模な地震災害が多く発生しており、記憶にあるだけでも神戸、北海道、新潟中越、能登半島と日本は地震多発国と言ってもよいのではないか。しかしながら我が家の防犯対策は1人前の防災グッズが押入れの奥に眠っているだけで、具体的な対策はほとんどない。
『国際ジャーナル』（国際通信社）の取材記事によると、国では住宅・建物の耐震化率の引き上げや想定経済被害額の削減などについて具体的な数値を掲げて対策に乗り出しているそうだ。一方国民の防災意識はというと、北陸では8割の人が防災対策をほとんど、もしくは全くしていないと答えているが、愛知県では防災への関心が高く食料・飲料水の備蓄を行っていると答えた人が約6～7割と、地域によって差があるということが分かった。
いつどのような災害に巻き込まれるかは誰にも分からない。対策を国や行政任せにしないで、日ごろから防災意識を持つことが重要であると考えさせられた。
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あなたはどのようにスケジュールを管理していますか？最近はデジタル化が進み、携帯で予定を管理する方も増えているようです。でも、スケジュール管理には手帳を使うという人がやはり圧倒的多数。ある取材記事によると日本では、手帳は毎年1億冊近く発行されているのだそうです。
でも、手帳ってなかなか使いこなせないという人も多いのではないでしょうか。あるビジネスマンへの取材記事によると、「TO DO LIST」を作成して、こなしたら項目を消していくというやり方により、仕事がはかどるようになったとのことです。項目を削除するごとに仕事をこなした達成感も味わえて、継続することが出来そうですね。また、子育てをしつつ働く女性への取材によると、手帳でスケジュールを細かく書いておくことでちょっとした空き時間が意外にあるということに気づいたそうです。彼女はその時間を読書や勉強の時間に当てているそうです。手帳で自分の時間を見直せるのならば、是非実践してみたいですね。
時間は皆に平等に与えられているものです。皆さんは手帳を使ってどのように時間を有効に使いますか？
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50年後には、2.5人に１人が65歳以上という超高齢社会を迎える日本であるが、今その高齢者をターゲットにした「詐欺事件」横行しているという。
詐欺には様々な手口があるが、最近特に頻発しているのが「振り込め詐欺」や電話や訪問などで高額な商品を買わせたり、詐欺的手法でお年寄りが意としない契約をさせたりする「悪徳商法」である。詐欺グループはありとあらゆる手段でお年寄りを騙し、詐欺によって得た金を更なる詐欺の資金源とする。詐欺事件が一向に減らないのは、こういったスパイラルが出来上がってしまっているからであろう。
最近では、各自治体や警察がお年寄りに防犯についての話をする「防犯講和」などを行い、詐欺に対する知識を広める活動を行っている。社会から詐欺事件を撲滅するには、一人ひとりの心構えと、身近なお年寄りに注意を促すといったような助け合いが重要なのではないか。
やる、やると言っておきながら何も対策をしていない政治家が、それは「やるやる詐欺だ」と糾弾されたことはニュースなどで知っている方も多いでしょう。
もうすぐ新年度を迎えますが、新年や、新年度に新しい手帳やカレンダーを新調して、その年の目標を定めたりしますよね。でも、なかなか達成できなくて毎月上司に小言を言われたり、年末になり「また今年も目標達成できなかったな」などとぼやいたりする人は多いのでは。でも、それでは先ほどの「やるやる詐欺」だ、といわれてしまっても仕方がありませんね。
目標の定め方のコツとしては、1つの目標に対して、「短期的」目標と「長期的」目標の二つを定めるとよいそうです。「短期的」としては月ごとの達成できそうな目標。「長期的」には1年とか2年、5年、10年先でもいいでしょう。年単位で自分のなりたい像のような大きな目標を定めるのです。
5年先のなりたい自分を想像しながら毎月の目標を達成するために努力する。これならやる気も出そうだし、飽きっぽい人でも続けることが出来ると思いませんか。「やるやる詐欺」に心当たりのある方、ぜひ実践してみては。
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このところの景気後退により、雇用悪化がしばしばニュースで取り上げられている。雇用問題は国内で就業している外国人労働者にも押し寄せ、厚生労働省の発表によると、企業の「派遣切り」などで今年3月までの約半年の間に失職したか、失職する見通しの外国人労働者が少なくとも約5600人に上るとのことだ。
自動車部品メーカーで派遣切りにあった日系ブラジル人の男性への取材では、子どもが４人おり食費で精一杯で家賃も払えなくなるという切羽詰った状況であった。来日のためにブラジルの家はすべて売り払い、帰るところもないそうだ。別の派遣の夫婦は、同時に仕事を失い、生活保護も検討するという。
外国人労働者は、日本の労働力不足を支えてきたと言っても過言ではなく、わが国にとって大事な労働力である。生活習慣の違いや言葉の不自由さなどで再就職が困難な外国人労働者への積極的な支援が求められている。
「活字離れ」という言葉が世の中に出て久しい。昨今のインターネットの普及により、情報はネットのニュース、小説はケイタイ小説、手紙はe-mailにとって変わり日本人の「活字離れ」はますます進んでいるといわれている。「現代画報」（株式会社現代画報社）によると高校生の6割が月に1冊の本も読まないのだという。実際の人々の意識はどうなのだろうか。
ある調査によると、インターネットの普及によって自分自身の活字離れが進んでいるか、というアンケートでは「とても感じる」「やや感じる」と答えた人が全体の６５％を占めている。また、インターネットの普及により利用頻度が下がったものとしては、多いほうから順に、「手紙」「本、書籍」「雑誌」という結果だった。やはり、ネットの普及により活字と触れ合う機会が減ってしまっていることは事実のようだ。
本を読むことは思考力を養うためにも重要だなどと言われるが、単純にリーズナブルに楽しむことの出来るエンターテイメントの一つだと思う。映画のロードショーよりも文庫本のほうが安いし、文庫本はポケットにも入って持ち運びしやすく、いつでもどこでも何回でも楽しむことが出来る。この不況の時代を読書を楽しみながら乗り越えるというのはどうだろうか。
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もし、詐欺事件にあってしまった場合、あなたはきちんとした対処ができますか」こう問われたらたいていの人が「自信が無い」と答えるであろう。日々さまざまな事件が連日のように報道されているが、当事者になった人で無い限り、被害に遭った時の衝撃は理解できないであろう。しかしながら、「詐欺事件」のような犯罪は私たちの身近なところで起こっている。いつ自分の身に降りかかってきてもおかしくない状況なのだ。
「詐欺事件」などの被害にあってしまった場合、相談できる専門家として、まず一番初めに思い浮かぶのが弁護士だ。弁護士は、法律のプロフェッショナルとして裁判から、警察への告訴・告発まで力になってくれる。弁護士は、他法律専門職種と違い全ての手続きや交渉事について代理人として事件の解決を依頼することができる。詐欺事件において、他に相談できる専門家としては、行政書士もいる。行政書士は、裁判手続などについては、一切関わることができないが、警察への告訴・告発状の作成、相談や、裁判所外での請求書作成を依頼することが出来る。つまり、行政書士はあなたの代わりに詐欺の相手方と話し合うことはできないが、あなたの主張を法的に問題の無い形で書面にまとめ相手方に通知してもらうことは可能なのだ。司法書士は、裁判所に提出する書類を作成してもらうことができる。金額に制限はあるが、弁護士と同じように代理人として訴訟をおこしてもらうことも可能だ。
いずれの場合も詐欺事件を必ず解決できるとは言えないが、いざというときの備えとして知っておきたいものだ。
50年後には、2.5人に１人が65歳以上という超高齢社会を迎える日本であるが、今その高齢者をターゲットにした「詐欺事件」横行しているという。
詐欺には様々な手口があるが、最近特に頻発しているのが「振り込め詐欺」や電話や訪問などで高額な商品を買わせたり、詐欺的手法でお年寄りが意としない契約をさせたりする「悪徳商法」である。
詐欺グループはありとあらゆる手段でお年寄りを騙し、詐欺によって得た金を更なる詐欺の資金源とする。詐欺事件が一向に減らないのは、こういったスパイラルが出来上がってしまっているからであろう。
最近では、各自治体や警察がお年寄りに防犯についての話をする「防犯講和」などを行い、詐欺に対する知識を広める活動を行っている。社会から詐欺事件を撲滅するには、一人ひとりの心構えと、身近なお年寄りに注意を促すといったような助け合いが重要なのではないか。
先日某テレビ番組で、５００キロほどあった体重をダイエットによって約３００キロにまで減量したというアメリカ人男性が取材されているのを見た。彼はもう自力で立つことすら出来ずベッドの上で取材を受けるという状態だったが、再婚するためにダイエットを決意。見事２００キロダウンに成功したのだという。
成功とはいえ標準体重と比べるとはるかにオーバー。この体重になるまで病気をしなかったことが不思議に思えるが、脂肪だらけの体はいかにも不健康そう。現代画報（株式会社現代画報社）にもオーバーウェイトが脳卒中などの病気を引き起こすという記事があり、他にも肥満から引き起こされる病気は少なくない。健康管理には日ごろから気をつけたいものである。
インターネットが我々の生活に密着し、ショッピングがネットを通じで簡単に出来るようになった今、インターネット通販の売上高は年々増加し今後もますます増える勢いだという。ある調査によると、オンラインショッピングやサービスの決済方法として、過去1年でクレジットカードによるオンライン決済利用が、他の方法を大きく上回ったことが明らかになった。
しかしながら、フィッシングなどのオンライン詐欺から身を守る「自信」あるか、という質問に対しては、「あまりない」回答者が「ある」回答者を上回っているという。インターネット利用は拡大する一方だが、セキュリティに対する知識が広まっていないということが現実なのだろうか。
ユーザーとして「インターネット・セキュリティ製品をインストールし、常にアップデートをしておくこと」「個人情報または金銭にかかわる情報を聞き出そうとするメールや電話には答えないこと」などの対策を心得ておく必要があると思う。
今や、私たちの普段の生活に欠かせないツールとなったインターネットは、情報の検索からメール、ショッピング、また他人とのコミュニケーションツールとして幅広く私たちの生活に根付いている。しかしながら、利用人口の増加に伴いインターネット上の犯罪もまた増加の一途をたどっている。
オンライン詐欺の例として、メールやインスタントメッセージによるフィッシング詐欺が上げられる。フィッシングとは、クレジットカード番号、その他のアカウント データおよびパスワードなど、ユーザーの身元情報を盗み出すことを目的とした詐欺の一種だ。フィッシングにより盗まれた情報は、更なる犯罪へ悪用され、二次被害を受ける可能性もある。
インターネットユーザーの心得として、こういった罠がインターネット上には多数潜んでいることを認識し、自己防衛策を怠らないことが肝心である。
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「クーリングオフ」という制度があるのをご存知だろうか。特定商取引法に規定される訪問販売、電話勧誘販売などの場合、消費者がつい申込み、 契約をしてしまったとしても、一定の期間内であれば書面によって申込みの撤回や契約の解除をすることができる制度だ。
現代画報（株式会社現代画報社）の記事によると、０８年の改正案では原則として訪問販売・通信販売・電話勧誘におけるすべての商品・サービスを規制対象とする拡大案が盛り込まれたそうだ。これにより対象商品・サービスが大幅に拡大し、新手の商法による被害と規制のいたちごっこに終止符を打つことが期待されている。
悪質商法は特に高齢者の被害が深刻になっているが、明日は我が身。消費者が制度などの知識を持つことにより、トラブルを回避する心構えが必要である。
近年、企業の国際化が進むにつれビジネスパーソンに英語力がますます求められている。大手企業の中には昇進や昇給のためTOEICスコア何点というハードルを設けているところもあり、空いた時間を見つけて自己学習する人も多い。
そんな需要につけこんだ「英会話詐欺」なるものが今問題になっている。体験入学で学校に下見に行くと執拗に勧誘にあう。また「好きな時間、曜日を選んで予約できます」と言われたのに、都合のいい時間帯にレベルのあったクラス がない、有効期限のあるチケットをまとめ買いさせられ期限が切れてしまう、などのトラブルが報告されている。
もし被害にあってしまったら迷わず相談機関へ連絡するべきであろう。
今や、私たちの普段の生活に欠かせないツールとなったインターネットは、情報の検索からメール、ショッピング、また他人とのコミュニケーションツールとして幅広く私たちの生活に根付いている。しかしながら、利用人口の増加に比例しインターネット上の犯罪もまた増加の一途をたどっている。
オンライン詐欺の例として、メールやインスタントメッセージによるフィッシング詐欺が上げられる。フィッシングとは、クレジットカード番号、その他のアカウント データおよびパスワードなど、ユーザーの身元情報を盗み出すことを目的とした詐欺の一種だ。フィッシングにより盗まれた情報は、更なる犯罪へ悪用され、二次被害を受ける可能性もある。インターネットユーザーの心得として、こういった罠がインターネット上には多数潜んでいることを認識し、自己防衛策を怠らないことが肝心である。
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このところの景気後退により、雇用悪化がしばしばニュースで取り上げられている。雇用問題は派遣労働者にとどまらず、正社員にまで影響が及び一段と深刻な状況となっている。そんな中、ある中小企業では「ワークシェアリング」を実施し、従業員を解雇することなく事業を継続しているという。
「ワークシェアリング」とは一言でいうと「従業員同士で仕事を分け合う」というもので、一人当りの労働時間の短縮あるいは互いに職務を分け合うことによって雇用を維持し、失業者の発生をおさえようという考え方のことだ。取材されていた中小企業経営者は、ワークシェアリングには従業員の家族の協力が必要だと考え、説明会を開き家族への理解を求める活動をしているという。
「ワークシェアリング」がこの雇用問題の根本的解決にはならないが、今の私たちの生活を守るには、新しい対策を打ち出しそれをすぐ実行に移せるリーダーシップと実行力が求められているのだと思う。
「あなたはきちんとした日本語がつかえますか」
こう問われたら皆さんはどう答えるだろうか。あまり自信が無いと答える方が少なくないのではないか。更に敬語になると使い方が難しくなり、いざという時に困るものである。
日本語が乱れているという現象は若者言葉の流行が取りざたされて、大きく取り上げられたりしているが、一説によるとこの日本語の乱れというのは近年に始まったものではないという。また本来とは違う意味や用法で用いられることは、文化や習慣の変化がもたらす「言語変化」であるという考え方もある。
まさしく「言葉」は私たちの文化を受け継いでいるものなのだ。私たちの生活が変化していくように「言葉」もまた変化していくのであろう。
